ここでは東京総合研究所で投資顧問契約をするリスクと、注意点について記述します。
東京総合研究所が気になって、投資顧問契約をするかどうか悩んでいる方はぜひ参考にしてみてください。
投資顧問契約をしていてもリスクは投資家自身が責任を負う
ここでは投資顧問契約を結ぶことで起こりうるリスクと、心構えについて詳しくお伝えしていきます。
投資に対する結果は自己責任
東京総合研究所は投資助言会社として、金融商品の売買の指示は出しますが、それによって生じる責任はあくまで投資家一人一人の判断にあるとされます。
もし投資顧問会社の助言で売買をして損失が出たとしても、その責任は自分に帰属するということです。
「投資顧問契約を結べば必ず儲かる」というわけではなく、どのような投資でもリスクが常にあることを理解しておきましょう。
特に東京総合研究所で取り扱う投資対象は、先物やオプション、株式などリスクが高い傾向にあります。
例えば、リーマンショック時やチャイナショック時のような急落が来て、大きく損失を出してしまった場合でも投資顧問会社は損失を補填してくれる訳ではありません。
金融商品を購入する以上は全て自己責任になることを理解しておきましょう。
投資顧問会社の助言がいつも正しい訳ではない
投資顧問会社として存続するには、投資顧問契約をした投資家から一定の信頼を得る必要があります。
それでも市況の変化は時事刻々と起きており、アドバイス通りに取引しても利益に結びつかないことがあるかもしれません。
しかしこれも投資の醍醐味の一つ。
投資は常に勝ち続けることは難しく、どんなに優れた投資家でも6勝4敗で上等ともいわれます。
一時的に損失が生じても、そのあと取り返すことができ、トータルで利益を上げられればいいでしょう。
東京総合研究所は実績があるから安心出来る
上記で説明したように、株式・オプション・先物取引は上記のようなリスクが付き物ですが、東京総合研究所は安心できるだけの実績を上げています。
東京総合研究所の実績について知りたい方は、こちらの記事で詳しく説明していますので、見てみてください。
実は東京総合研究所は、無料サービスの売買指示だけでも2018年、2019年で資金1000万円の場合は905万円、738万円の利益を上げています。
このレベルのリターンは、個人ではなかなか上げられないのではないでしょうか？
また関東財務局長の第2507号投資助言業者の資格もあり、しっかりと金融庁への登録をしていることは投資家にとって安心材料になりますよね。
それでは以下で、東京総合研究所が扱う投資対象のリスクについて詳しく説明していきます。
株式投資のリスク
まずは株式コースで扱う、株式投資のリスクについて説明していきます。
株式投資には以下のような3つのリスクがあります。
- 価格変動のリスク
- 信用リスク
- 流動性のリスク
これらについて以下で詳しく見ていきましょう。
価格変動のリスク
株式投資は価格変動のリスクというものがあります。
例えばコロナショック時のような株価急落が起き、損失を出してしまう場合があります。
たとえば1株＝1,000円で、100株保有していたAという株が、一時的な経済の落ち込みで1株=500円になってしまったとしましょう。
この時もし1株＝500円でAという株を売却すると、5万円の損失を被ることになります。（1,000円−500円＝500円、500円×100株）
株価はその銘柄を発行する企業の経営状況のほかに、市場の状況、国の規制、諸外国の政治問題など様々な要因で変化します。
常に上がり続けたり、下がり続けたりする銘柄はないということですね。
信用リスク
信用リスクとは投資した会社が破綻するリスクの事です。
自分が買った株の会社が倒産すれば、株券の価値は0か0に近い価格になります。
株式投資では元本割れするリスクがあるので、投資する会社のことはよく調べた上で買うようにしましょう。
最近で言えば、大手アパレルメーカーのレナウンが倒産しました。
倒産してしまう会社の特徴は大きく分けて3つあります。
一つ目に営業利益率が1桁台、もしくは赤字であると言う点です。
営業利益は本業での儲けた数字を示しており、営業利益率がマイナスであると言うことは、物やサービスを販売しても赤字を垂れ流していると言うことになります。
2つ目に借金が多いと言うことです。
借金が多いと言うことは上手く事業が運営出来ていない可能性があり、非常事態に耐える力が弱いと言うことを示しています。
借金の比率は、自己資本比率を見ると確認でき、この比率は30%をあれば財務退室は良好と判断でき、30%を下回ってくる場合は様子を見た方が良いでしょう。
3つ目にキャッシュフローです。
キャッシュフローで営業C/Fがマイナスの場合は本業で全くもうかっておらず、むしろ現金が手元から出て行っている状態になるので気をつけた方がいいです。
それに加えて財務C/Fがプラスである場合は借り入れをしていることを指すので、借り入れをしないと会社の資金繰りが回らないと言うことを意味しています。
しかしこれらの信用リスクを見極めるためには、簿記や会計の知識が必要で初心者で理解することは難しいです。
このあたりも東京総合研究所の株式コースでは、見極めを行った上で売買指示を出してくれるため、知識がない人は投資顧問契約を結んで学んでみるといいでしょう。
流動性のリスク
流動性のリスクとは、ある株を売りたくても買いたい人がいなければ、希望の価格で株を売却できなくなるなどのリスクです。
たとえばストップ安といって、売り手ばかりで買い手が全くいない場合、値段が急激に下がり売るに売れなくなります。
逆にストップ安は、企業が好業績を上げた場合は買い手ばかりが付き、指値をした値段（買いたい値段）で買うことが出来ません。
株式は毎日時間と共に価値が変動するものなので、売りたい値段で売れない事も多々あります。
株式取引をする以上は理解しておきましょう。
オプション取引のリスク
オプション取引には以下の3つのリスクが存在します。
- 取引所が規制を課して取引できないリスク
- 買い方と売り方のそれぞれに特有のリスク
- 取引手数料が発生する
以下で詳しく見ていきましょう。
取引所が規制を課して取引できないリスク
日経平均株価指数を原資産とした日経225オプション取引においては、取引所が各種の規制を課す権限があります。
たとえば証拠金取引額が市場の変化により、増加する場合があります。
この時、オプション取引をする際に投入する証拠金に追加して取引をする必要が出て来ます。
証拠金が追加入金出来ない場合、ポジションが強制的に決済されるので、多額の損失を被る場合があるので注意が必要です。
買い方と売り方のそれぞれに特有のリスク
オプション取引とは、「将来の定められた期日（決済期日）に、定められた価格で対象物を買うもしくは売る権利を売買する取引」をいいます。
買う権利のことを「コールオプション」、売る権利のことを「プットオプション」といいます。
コールオプション、プットオプションとも、買う、もしくは売る（空売り）することができます。
オプションは、買方が期日までに権利行使または転売をおこなわない場合には権利は消滅し、買方は投資資金の全額を失うことになります。
売方は、市場価格が予想とは反対の方向に変化したときの損失が限定されていません。
また、売方は、オプション取引が成立したときは、証拠金を差し入れまたは預託しなければなりません。
取引手数料が発生する
オプション取引は株式取引と同じく1取引あたり手数料がかかります。
たとえば日経225オプション・日経225 Weeklyオプションの取引手数料は売買代金の0.18％です。
１回あたり100万円売買したとすると、1800円の手数料がかかります。
100万円の取引をする時に1800円は小さいものに見えるかもしれませんが、100回取引すると180000円にもなります。
投資をしていると、目先の含み損、含み益が気になりがちですが手数料も把握して置くことが大事です。
先物取引のリスク
先物取引には以下の2つのリスクが存在します。
- 取引所が規制を課して取引できないリスク
- 所定の期限までに証拠金を入れないと強制決済も
取引所が規制を課して取引できないリスク
先物取引もオプション取引と同様に取引所が各種の規制を課すことがあります。
例えば、大阪取引所の日経平均株価指数を原資産とした日経225オプション取引においては、取引所が各種の規制を課す権限があります。
証拠金取引額が市場の変化により増加する場合があり、先物取引をする際に投入する証拠金に追加して取引をする必要が発生します。
証拠金が追加入金できない場合、ポジションが強制的に決済されるので、多額の損失を被る場合があるので注意が必要です。
更に指数先物取引では先物価格が大幅に上昇、下落した場合には、取引を中断するサーキットブレイカー制度があります。
サーキットブレイカーにより、取引が決済されてしまう可能性もあるので注意が必要です。
所定の期限までに証拠金を入れないと強制決済も
先物取引は株式取引などと同様に、投資資金に対する元本の保証はされていません。
株取引は投資した企業が倒産し、価値がゼロになっても元本を超える損失はありませんが、先物取引の場合は相場が想定と反対の動きがでたときには、追加の資金投入、または元本を超える損失が発生することもあります。
これは証拠金取引であることの特徴でもあり、相場が予想に反した動きをして大きな損失がでた場合に、追加で証拠金を納めなければならない制度が存在します。
こちらは総取引量に対する証拠金の割合が一定値下回った場合に発生し、場合によっては少しの価格変動で大きな証拠金の追加が必要になることもあります。
まとめ
これまでで説明したポイントをもう一度以下にまとめます。
東京総合研究所に申し込みをする際に参考にしてくださいね。
- 投資顧問会社に任せても、投資の結果は最終的に自己責任。自分で勉強することも大事
- 東京総合研究所は投資顧問業の実績があり、利益も出しているので信頼できる
- 株式取引、先物取引、オプション取引のリスクを理解して、取引に臨む
株式や先物、オプションは常にリスクがある投資対象であることを理解しておきましょう。
自分で取引することに不安を感じていれば、東京総合研究所と投資顧問契約を結び、自分で利益が出せるようになるまで勉強してみるのもいいかもしれませんね。